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肥満大国アメリカで、ジャンクフード税の是非を問う

カロリーが高いばかりで栄養価の低い、いわゆるジャンクフードと呼ばれる不健康な食べ物をどうやったら遠ざけられるのか。じつは酒とタバコ同様、課税するのが効果的なのだそうだ。

最近アメリカでこんな研究が発表された。理論上、アメリカ国税庁はジャンクフードの製造業者に物品税を課すことは可能か、というものだ。結果から言えば、法と行政のどちらの観点からみても可能だそうだ。しかし問題はその先にあり、そもそも政治家はそんな反感を買いそうな法律には手を出さないのでらちが明かないという。

この研究の背景には深刻化しつつあるアメリカ国民の肥満度が重くのしかかっている。米疾病対策センターの統計によれば、アメリカ人の大人の約36.5%、子ども(6-19歳)の約20%が肥満体型だそうだ。これは食生活の乱れによるものが大きく、なんとかジャンクフードを手に入れにくくすることで改善できないかと研究者たちは考えたのだ。

同様の考えに基づき、すでにジャンクフードに課税している国や市町村の前例もある。たとえばフランスとカリフォルニアのバークレーでは、甘い飲料を課税対象にしたところ消費が明らかに減少したそうだ。

ジャンクフードを課税対象にする際のポイントはいくつかあるそうだが、課税対象を食べ物の種類によって決め、その食べ物の栄養価が乏しいほど段階的に納税額を上げていくのが効果的とされる。また、消費税ではなく、ジャンクフードの製造業者に物品税を課すほうが消費者に負担をかけないという。

トランプ大統領の体格指数(BMI)が29.9と公表され、いろんな意味で物議を醸したのは記憶に新しい。BMIは20から24が標準的とされ、30以上は肥満。大統領の数値は一般的なアメリカ人を象徴しているともいえそうだ。

Junk food could be taxed like cigarettes or alcohol, researchers find (ZME Science)

The most obese countries in the world (ZME Science)

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